根津医師のところでも着床前診断(PGD) |
もう、新聞各紙が報じていますね(毎日、朝日、読賣)。 気になった部分のみを読賣の記事から引用。 > この日の会見で根津院長は、同学会に対し、転座だけでなく染色体の数の異常が習慣流産につながるケースも着床前診断の対象に加えるよう、大谷院長らと連名の抗議声明や公開質問状を郵送したことも明らかにした。抗議声明では「流産の可能性を減らすために着床前診断を受けるのは基本的人権だ」としている。 どのような論拠で「人権侵害」としているのか?→抗議声明とかを見てみること。 会見には、7000例以上の着床前診断を手がけてきた米国生殖遺伝研究所のサンチアゴ・ムンネ所長も出席。転座の夫婦の流産率は79%だが、着床前診断を実施すれば、9%にまで大幅に下がるというデータを報告し、着床前診断の有効性を強調した。 今年4月に学会で転座による不妊症治療目的でのPGDは容認されるに至っているが、その場では、こんなに高い有効性があるとは言われてなかったハズ!→私が知らない未知の手技なのか? もう一本、これは今のところ29日付けの読売新聞が先んじて報じていますが、日韓の移植学会が、中国へ臓器移植のため渡航しているケースについて、連携して調査するとのこと(記事)。 「なんで韓国とだけ連携?」という疑問はあるものの、中国での移植が比較的低額と言われているとはいえ、やはり金持ちしか海外に渡航して移植できない、となればアジアで共同研究する相手は自然と経済力のある国に限定される→韓国ってことでしょうかね?台湾なんかを仲間に引き込むと北京は良い顔しないだろうし…。 |
by vla_marie
| 2006-05-29 21:16
| なるほど
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